| 1. |
構造種別： |
木造（平屋建てを除く）。
RC造等との混構造としないこと。 |
| 2. |
使用材料： |
主要な耐力壁には、厚さ24mmの構造用合板（ネダノンスタッドレス5+）を使用すること。また主要な床構面の面材には、厚さ28mmの構造用合板（ネダノン）あるいは厚さ30mmのパーティクルボード等を使用すること。
また木質材料の選定にあたっては「参考資料1〜3」を参照し、国産材を使うよう努めること |
| 3. |
敷地条件： |
■想定する敷地の条件
敷地面積： 210平方メートル
用途地域等／第1種低層住居専用地域，都市計画区域内，市街化区域
建ぺい率･容積率／建ぺい率／40%，容積率／80%
■前面道路との関係
北側で幅員約6ｍの道路に接する。
（支持地盤および敷地詳細は「建設予定地」の項を参照）
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| 4. |
建物規模： |
延べ床面積 120平方メートル程度
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| 5. |
家族構成： |
夫婦およびこども2人。
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| 6. |
駐車場： |
敷地内に2台分の駐車場を設けること。ただし建物内に車庫は設けないこと。 |
| 7. |
建築工事費： |
4,000万円以下で建設できる見通しがあること（基礎工事、設備、外構等工事を含む総工事費とし、実施設計料は含まない）。ただし寄付や無償提供は含めないものとする。
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| 8. |
建築地の気候条件： |
冬期に晴天の日が多く、夏期に高温多湿で日射量の多い太平洋側の IV 地域（省エネルギー基準による地域区分）とする。
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| 9. |
耐震性能： |
壁量は建築基準法に規定されている所要壁量の2倍以上とすること。
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| 10. |
断熱・気密性能： |
下記11.の省エネルギー性能をめざした断熱・気密性能とすること。機械換気に加えて、自然換気の活用にも努めること。
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| 11. |
省エネルギー性能： |
「自立循環型住宅への設計ガイドライン」などに記されている要素技術を採用、または「参考資料4」に示した技術等を活用することで、3 kw程度の太陽光発電パネルを装備した場合に、エネルギー収支がプラスになる創エネルギー住宅となる事をめざすこと。ただし、「自立循環型住宅への設計ガイドライン」に記された要素技術以外であっても、省エネが達成できる技術であれば採用してよい。 |
| 12. |
耐久性： |
日本住宅性能表示基準における「劣化の軽減」において、等級3以上であること。
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| 13. |
室内空気質： |
日本住宅性能表示基準における「室内空気中の化学物質濃度等」の特定測定物質の放散に配慮した建材を使用すること。
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